20～40代「働く女性１９５６人の生理の悩みと仕事と生活」調査（完全版） 企業が生理の悩みに向き合えば、女性はもっと活躍できる 「休むより治療」で、仕事の生産性も満足度もアップ！

日経BP　総合研究所では、働く女性の「生理の悩み」と「仕事や生活」に関する実態と、有効な「対策・支援策」を探るために、生理に伴う不快な症状がある働く女性（18～49歳）を対象にインターネット調査を実施し、1956人の有効回答を得ました。調査は総合研究所のメディカル・ヘルスラボが複数企業と運営する「生理快適プロジェクト」が企画したものです。
調査結果では、生理に伴う症状がある時の仕事の生産性は、平常時の６割に低下し、その影響は1カ月で平均4.85日、年間約60日に及ぶことが判明しました。ところが、会社の生理休暇制度は「生理への理解不足」のため申請しにくく、利用率は1割未満でした。不快な症状が強くても、有休/生理休暇を含め「仕事を休んだことがない」という人が3割強という結果になりました。
一方、「なんらかの治療と対策」により生理に伴う症状を軽減させている人は、「働き続けること」や「キャリアアップ」に積極的で、仕事への意欲が高いことがわかりました。さらに「職場が生理の不調を抱える人に理解がある」と感じている人は、職場へのエンゲージメントが高いこともわかりました。
（12月3日の速報版もあわせて参照ください。　https://special.nikkeibp.co.jp/atclh/DRS/20/seirikaiteki/）