92.4%が「長期化するコロナ禍を受け、資産形成として投資することが必要」と回答!

株式会社和上ホールディングス(本社所在地:大阪府大阪市、代表取締役:石橋 大右)は、ファイナンシャルプランナーを対象に、【2022年版】「コロナ禍のお金の悩みへの対策方法」に関する調査を実施しました。
コロナ禍へと突入して2年半が経過しましたが、この夏も感染拡大の第7波が襲うなど、未だ収束の兆しは見えません。
加えて、ロシアによるウクライナ侵攻や原材料費の高騰による相次ぐ値上げラッシュ、さらには歴史的な円安など、経済不安が高まっていることもあり、今後の暮らしに大きな不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。

激動の時代ともいえる現在そしてこれからは、政府が掲げる「新しい資本主義」の実行計画の中で示された“貯蓄から投資へ”というキーワードが再注目されている通り、暮らしの不安を払拭していくためにも資産形成・資産運用が大きなカギを握るといえるでしょう。

当社、株式会社 和上ホールディングスが2021年9月に実施した「コロナ禍のお金の悩みへの対策方法」に関する調査(※)では、ファイナンシャルプランナーの約7割が2050年カーボンニュートラルに向けて太陽光発電の需要は高まると回答し、また、6割以上が太陽光発電に投資することはローリスクだと思うと回答しています。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000085148.html