バズワード「DX/SDGs」に関する理解度調査を実施しました
動画マーケティングを提供する株式会社プルークス(本社:東京都中央区、代表取締役社⻑:松浦寛之、以下プルークス)は、DXまたはSDGsに取り組んでいる企業の経営者と社員を対象に「DX、SDGsに関する理解度調査」を実施いたしました。
ポイント要約
▶DX/SDGsに取り組む企業の、社員の理解浸透は8割を超える。
▶ ⼀⽅、DX/SDGsの取り組みに関する社内周知について、量・質共に⼗分と答えた⼈は3割以下となり、伝え⽅の課題が浮き彫りに。
▶ DX/SDGs の取り組みについて、他者との認識相違を経験した⼈は7 割以上に及び、各々が「理解したつもり」になっている現状がある。
▶ DX/SDGsの取り組みに関して、⾃社内での理解浸透に有効な施策として最も回答が集まったのは「説明動画」であったが、実施経験がある⼈は全体の3割に留まった。
調査内容について
▶ Q.(経営層)⾃社のDX/SDGs の取り組みについて、⾃社内で具体的に何をすれば良いのか明確に伝えられていますか?
▶ Q.(社員)⾃社のDX/SDGs の取り組みについて、⾃社内で具体的に何をすれば良いのか明確に理解していますか?
また、社員においては8割以上が何をすれば良いか理解していると答えた。
経営層・社員それぞれの結果から、バズワードであるDX やSDGs が誕⽣してから5 年以上経ち、社内において理解が進んでいる現状がわかった。
▶ Q. ⾃社のDX/SDGsの取り組みについて、⾃社内で⼗分に周知がされていますか?
また、どれくらいわかりやすく伝えられていますか?
理解が進む⼀⽅で、DX やSDGs の取り組みに関する社内への周知について質問したところ、経営層・社員どちらにおいても「⼗分な量と質で伝えられている」と答えた⽅は3割以下となり、最も多い回答は「⼗分周知されているが、わかりづらい伝え⽅になっている」となった。
こうしたことからDXやSDGsの取り組みについての伝え⽅の課題が浮き彫りになった。
▶ Q. ⾃社のDX/SDGsの取り組みに関して、⾃社内の社員または⾃社以外の⼈とやり取りする際、認識の相違があった経験についてお教えください。
さらに、DXやSDGsの取り組みに関して、⾃社内の社員⼜は⾃社以外の⼈とやり取りする際に「認識の相違」があった経験を持つ⼈は7 割以上にも及び、⾃⾝ではDX やSDGs の取り組み内容を理解していると思いつつ、それぞれが勝⼿に解釈してしまっており、他者とのやり取りで認識相違が出てしまっている実態がわかった。
▶ Q. ⾃社のDX/SDGsの取り組みに関して、⾃社内での理解促進に有効だと思うものを下記より全てお選びください。
DX/SDGsの取り組みに関して、⾃社内での理解促進に最も有効だと考えている施策は「説明動画」で全体の4 割が回答(DX では経営層約40%、社員約50%、SDGs では経営層約42%、社員約37%が説明動画と選んでいる)。理解促進の⼿段として、動画がテキストでの解説や上司・経営層からの⼝頭説明を上回る結果となった。
▶Q. ⾃社のDX/SDGsの取り組みに関して、⾃社内での理解促進のためにすでに実施されている施策を下記より全てお選びください。
理解促進に有効な施策として最も選ばれた「説明動画」だが、実際に実施しているのは3割弱(DXでは経営層約21%、社員約28%、SDGsでは経営層約18%、社員約31%が説明動画を実施していると回答)に留まり、説明動画による理解促進が不⼗分な実態がわかった。
伝え⽅の課題が浮き彫りとなっていることや、認識相違が発⽣している現状を踏まえると、今⼀度社内周知の⽅法について考える必要があるようです。
<調査概要>
調査対象:DXまたはSDGsに取り組んでいる企業の経営者と社員
調査時期:2022/08/10〜2022/08/12
調査⽅法:インターネット調査
回答者数:1700⼈
モニター提供元:インテージ
株式会社プルークス
プルークスは、WebCM・PR動画・商品説明動画・採⽤動画・IR動画など様々な動画マーケティングを⾏う企業です。従来の広告代理店や制作会社と⽐較すると、オンライン動画広告に強みを持ち、クライアントの課題解決を⽬的として上流⼯程(設計・動画企画)から下流(動画制作・広告配信)までを1社で完結する点が⼤きな特徴といえます。これまで2,000社5,000本以上の動画制作実績を重ねており、2018年にはJCOM株式会社のグループ会社となりました。オンライン動画だけでなく、テレビとデジタルメディアとを組み合わせた新商品の開発や、動画配信先の拡充を⾏っています。
<会社概要>
社名 :株式会社プルークス
本社 :東京都中央区⽇本橋⼤伝⾺町14-17 ⼤伝⾺町千歳ビル4階
代表者 :松浦 寛之
設⽴ :2015年1⽉
連絡先 :03-6260-6880 /pr@proox.co.jp
広報 :植⼭ ⾥穂
株式会社プルークス