博報堂「第二回 生活者の脱炭素意識＆アクション調査」

～2022年3月調査結果～

「脱炭素」名称認知は9割に。一方、行動に移している人は増えていない。
関連商品の利用促進ポイントは、若年層「有名人が勧める」「環境に配慮していることを周知できる」、シニア層「利用・廃棄時に環境への影響が少ない」「CO2削減量がわかる」が高め

株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）の「博報堂SDGsプロジェクト」は今年3月、「生活者の脱炭素意識＆アクション調査」の第二回調査を実施しました。第一回調査から半年経過し、浸透度や行動はどう変わったのか、また生活者を動かすためのモチベーションはどこにあるのか聴取。「脱炭素」などの認知度は上昇しているものの、行動に移している人は増えておらず、特に若年層では脱炭素について「よくわからない」「意識する瞬間がない」人が約6割に。「金銭的メリットがあれば実践したい」と答えた人は過半数にのぼる一方、脱炭素関連商品・サービスの利用を喚起するポイントは年代別に異なることがみえてきました。