ソフトウェア開発などを行う株式会社要は、ネパール産コーヒー事業を通じてSDGsへの取り組みを進めています。2018年から、コーヒー豆の輸入・販売やコーヒー農園を運営して、現地の雇用を創出する事業などを行ってきました。また、ネパールの学校の生徒と先生に防寒着や文房具などを配布するプログラムを行い、教育を受けられる環境づくりや貧困格差を減らす活動にも力を入れています。

ネパールの農家の子供たちを支援!

昨年の1月、弊社のネパール人社員が母国の子供たちに物資の支援をしました。訪れたのは、首都カトマンズから車で8~9時間の場所で近くにコーヒー農園が広がるアンナプルナの学校です。
約150名の生徒全員に防寒着を支援したほか、年齢ごとに、学校で使用するペンやノートなどの文房具、ごみ箱、絵本などの日用品も支援しました。また、先生には日記帳とペンを届けました。支援活動は弊社のほか、運営するコーヒー農園の耕作パートナーであるGreenland Organic farm 、プロジェクトパートナーのBABA FoundationNepal、PokharaNewRoadのロータリークラブと協力して行いました。

積極性を身につけビジネスで通用する人材を育てたい

支援のため訪れたアンナプルナで見えてきたのは、子供たちが消極的だったり、他の地域から来た人と関わる際に恥ずかしがってしまい上手く意見が言えないという状況でした。消極的な姿勢は、大人になりビジネスを進めていくとなったときに、品物の値段交渉で不利になります。また、上手く意見が言えないことは、インフラ整備などの時に大事な情報となる、地元地域の特徴を上手く伝えられず、良いモノづくりに繋がりません。そのため、改善していくことが必要であると感じました。  
コーヒー事業の中で雇用の創出も行ってきましたが、物資の支援だけではなく技術の伝承やグループでの取り組みを増やすことで、意見を言えたり、疑問を人に聞けたりできるような“自ら積極的に働きかけることが出来る人材”を育てていきたいと考えています。

弊社では、ネパール人社員の「母国ネパールを豊かにしていきたい」という思いでSDGsへの取り組みをスタートさせました。コーヒーは取引単価が高いため、質の高いコーヒーを作れば農家の人の生活が豊かになります。子供たちがよい教育を受けられるように、これからも支援を進めていきたいです。