プレスリリース集PRESS RELEASE

10/5(火)~今年も開始!おにぎりの写真でアフリカに給食をプレゼント「おにぎりアクション2021」■世界食料デー(10/16)記念、累計100万枚写真投稿のソーシャル施策■

日産セレナ、オイラ大地、日本水産、フジッコなど過去最大の30企業・団体が参加(昨年比11社増)

日本発、世界の食料問題の解決に取り組む特定非営利活動法人TABLE FOR TWO International(以下、TFT)は、国連が定めた10月16日「世界食料デー」(世界中の人が食べ物や食料問題について考える日)を記念し、「おにぎりアクション2021」を本年10月5日(火)から11月5日(金)まで実施します。 本アクションは、日本の食「おにぎり」をシンボルとし、おにぎりの写真を投稿するだけで、アフリカ・アジアの子どもたちに給食が届く取り組みです。
【YouTube】
https://www.youtube.com/watch?v=325kaCJTI2Q&feature=emb_imp_woyt

◆日本の食で世界を変える「おにぎりアクション2021」

本アクションは、おにぎりにまつわる写真に#OnigiriActionを付けてSNSまたは特設サイトに投稿すると、協賛企業が寄付し、TFTを通じてアフリカ・アジアの子どもたちに給食5食(100円)が届く取り組みです。参加者は無料で投稿でき、期間中であれば何度でも投稿をすることが可能です。2015年より毎年秋に開催し、昨年までの6年間で累計約100万枚のおにぎり写真が集まり、540万食の給食をアフリカ・アジアの子どもたちに届け、寄付文化が根付いていないといわれる日本において大きなムーブメントになっています。

◆今年のテーマは「手触り感のある人間の暮らし」。各社の強みを活かして期間中に様々な企画で盛り上げを図る

今年のテーマは“手触り感のある人間の暮らし”です。コロナ禍で人と直接会う機会が減り、デジタルでのコミュニケーションが新しい生活様式となった今だからこそ、おにぎりアクションの先にある「人間の暮らし」にフォーカスします。私たちが日々受け取る商品やサービスの先にいる普段顔の見えない人々、交わる機会が少なくなったそれぞれの立場の日常や想いを、インスタライブやオンラインイベントを通じて発信してまいります。本アクションの趣旨に賛同し、4年連続でトップスポンサーを務める日産セレナをはじめ、オイシックス・ラ・大地、日本水産、フジッコ、旭化成ホームプロダクツ、はくばく、ベネッセコーポレーション、井村屋グループ、ニコニコのり、象印マホービン、福井県等など過去最大数(昨年比11社)の企業・団体が参画。NPO・企業・自治体との組織の垣根を越えた連携により、おにぎりという身近なテーマで誰もが参加できる気軽なアクションでSDGs5つのゴール達成に貢献します。

【協賛企業各社の参加概要】

◆日産セレナ(Top Sponsor):車とおにぎりの写真を募集。「#OnigiriAction #思い出をよくばろう」を付けて投稿すると、給食10食を日産セレナが協賛。
企業名:日産自動車株式会社(神奈川県横浜市西区 代表執行役社長兼最高経営責任者 内田 誠)
内容:車内もしくは車外で撮影したおにぎりとの写真に、「#OnigiriAction #思い出をよくばろう」を付けて投稿すると、通常5食が届くところ、給食10食分を日産セレナが協賛する企画を実施します。(※上限に達し次第終了)また、協賛各社とタイアップしたオリジナル動画シリーズ「日産セレナでめぐる日本の食」の配信を通じて、参加者が楽しみながら学べるコンテンツも提供していきます。
企画詳細URL:https://www2.nissan.co.jp/SP/SERENA/ONIGIRIACTION2021/

◆オイシックス・ラ・大地(Corporate Partners):ECサイト「Oisix」、「らでぃっしゅぼーや」、「大地を守る会」で寄付つきお米を販売。

企業名:オイシックス・ラ・大地株式会社(東京都品川区 代表取締役社長 高島 宏平)
内容:「Oisix」、「らでぃっしゅぼーや」のそれぞれのECサイトでTFTへの寄付つきのお米を販売し、提携している保育園や大学と連携し、広くおにぎりアクションへの参加を呼びかけます。
企画詳細URL:https://www.oisixradaichi.co.jp/sustainability/withord/tablefortwo/

◆日本水産(Corporate Partners):冷凍おにぎりを使った写真を募集。おにぎりアクションロゴ入りのパッケージも登場。

企業名:日本水産株式会社(東京都港区 代表取締役 社長執行役員 浜田晋吾)
内容:ニッスイの冷凍おにぎりを使った写真を募集する企画を実施します。専用サイトやSNSでは、イメージキャラクター「やきおにお」が、動画やフォトフレームになって登場し、アクションを盛り上げます。期間中、店頭では、おにぎりアクションロゴ入りの「大きな大きな焼きおにぎり」を販売します。
企画詳細URL:https://www.nissui.co.jp/onigiri-action/index.html

◆旭化成ホームプロダクツ(Corporate Partners):「サランラップ®」を使ったおにぎり写真を募集。旭化成グループ社員向けキャンペーンも実施。

企業名:旭化成ホームプロダクツ株式会社(東京都千代田区 代表取締役社長 澤江 潔)
内容:「サランラップ®」や「サランラップ®に書けるペン」を使ったおにぎり写真を募集する企画を実施します。SNSでは、CMキャラクター「たぶん、クマ」による発信と、旭化成所属スポーツ選手による投稿で、キャンペーンを盛り上げます。旭化成グループ社員向けのキャンペーンも同時開催して、おにぎりアクションを応援します。
企画詳細URL:https://ahp-web.jp/onigiri2021/

◆はくばく(Corporate Partners):「十六穀ごはん」と「もち麦」を使ったおにぎり写真を募集。社員食堂でもおにぎりを提供。

企業名:株式会社はくばく (山梨県中央市 代表取締役社長  長澤重俊)
内容:「十六穀ごはん」と「もち麦」を使ったおにぎり写真を募集する企画を実施します。SNSでは、TwitterやInstagramで連動し、情報を発信していきます。期間中、社員食堂(一部)でも「十六穀ごはん」と「もち麦」を使ったおにぎりを提供し、社内からもおにぎりアクションを盛り上げます。
企画詳細URL:https://www.hakubaku.co.jp/campaign/onigiri-action/

◆福井県(自治体 Partners):いちほまれを使ったおにぎり写真を募集。お米について学ぶオンラインセミナーも開催。

自治体名:福井県(福井県 知事 杉本 達治)
内容:福井県のブランド米である「いちほまれ」を使ったおにぎり写真を募集する企画を実施します。10/23(土)には、TFTと共催で、お米について学びながらおにぎりアクションに参加できるオンラインセミナー(ZOOM、一般参加)を開催します。
企画詳細URL:https://ichihomare.fukui.jp/onigiri_action2021/

2021年ご協賛企業一覧

トップスポンサー:日産セレナ
コーポレートパートナー:オイシックス・ラ・大地、日本水産、フジッコ、はくばく、旭化成ホームプロダクツ、ベネッセコーポレーション、井村屋グループ、ニコニコのり、象印マホービン
サポーティングパートナー:東京エレクトロン、丸紅、アサヒパック、日本ガイシ、ますやみそ、サンゲツ、
ニッコクトラスト、豊田通商、三菱重工業、双日、内海産業、Q&Q SmileSolar、大日本住友製薬、田辺三菱製薬、GMOインターネットグループ、フーディーテーブル、デリッシュキッチン
自治体・学校パートナー:福井県、福井県あわら市、東京すし和食調理専門学校

おにぎりアクションについて(https://onigiri-action.com/

国連が定めた10月16日「世界食料デー」(世界中の人が食べ物や食料問題について考える日)を記念してTFTが2015年から開催しているキャンペーン。おにぎりにまつわる写真(※1)に#OnigiriActionを付けてSNS(※2)または特設サイトに投稿すると、協賛企業が寄付し、TFTを通じてアフリカ・アジアの子どもたちに給食5食が届く。昨年までの累計で約100万枚の写真が集まり、累計約540万食の給食を届けた。

(※1)「おにぎりにまつわる写真」について
「おにぎりの写真」「おにぎりを握っている写真」「おにぎりを食べている写真」など、おにぎりに関連する写真であれば、制限を設けません。
(※2) 対象となるSNSはFacebook, Instagram, Twitterです。

特定非営利活動法人TABLE FOR TWO Internationalについて(https://jp.tablefor2.org/

2007年10月設立。“TABLE FOR TWO”を直訳すると「二人のための食卓」。先進国の私達と開発途上国の子どもたちが食事を分かち合うというコンセプトのもと、社員食堂や店舗でTFTヘルシーメニューを購入すると、代金の内20円が寄付となり、飢えに苦しむ世界の子どもに給食1食分をプレゼントすることができます。企業や官公庁、大学、病院など約650団体にご参加いただき、約8,300万食をアフリカのウガンダ、ルワンダ、タンザニア、ケニア、アジアのフィリピンに届けてきました。

特定非営利活動法人TABLE FOR TWO International

掲載元:PR TIMES
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