【社内のサステナビリティ活動、熟知している割合は2割にとどまる…】活動発信の課題第1位は「成果の数値化」。社内外に届くレポートを作成するために必要なサポートとは

約6割がサステナビリティ活動の発信サポートを外部に依頼していると回答

株式会社パイプライン（所在地：東京都中央区、代表取締役：石黒 文浩）は、サステナビリティ活動をしている企業の経営者・サステナビリティ担当者・環境管理部門担当者・経営企画部門担当者・広報担当者を対象に、「企業のサステナビリティ活動」に関する調査を実施しました。

SDGsの浸透、地域社会との共生の重要性、環境問題や社会問題の深刻化などを受けて、サステナビリティ活動を重視する企業が増えています。
では、どのようなサステナビリティ活動をしている企業が多いのでしょうか。
そして、サステナビリティ活動の発信について、どのような課題があるのでしょう。

そこで今回、株式会社パイプライン（https://www.pipeline.jp/）は、サステナビリティ活動をしている企業の経営者・サステナビリティ担当者・環境管理部門担当者・経営企画部門担当者・広報担当者を対象に、「企業のサステナビリティ活動」に関する調査を実施しました。

調査概要：「企業のサステナビリティ活動」に関する調査
【調査期間】2025年1月17日（金）～2025年1月20日（月）
【調査方法】PRIZMA（https://www.prizma-link.com/presshttps://www.prizma-link.com/press）によるインターネット調査
【調査人数】1,017人
【調査対象】調査回答時にサステナビリティ活動をしている企業の経営者・サステナビリティ担当者・環境管理部門担当者・経営企画部門担当者・広報担当者と回答したモニター
【調査元】株式会社パイプライン（https://www.pipeline.jp/https://www.pipeline.jp/）
【モニター提供元】PRIZMAリサーチ