物価・ガソリン価格の高騰で、環境問題意識の高いドライバーの6割以上が電気自動車（BEV）への関心の高まりを実感

【電気自動車（BEV）への関心度調査（後編）】約半数から「燃料代を抑えられる」や「補助金・減税を受けられる」との声

クルマのサブスクリプションサービスを展開する、株式会社KINTO（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社⻑：小寺 信也）は、現在クルマを保有しており、かつ環境問題に関心があると回答した方550名を対象に、昨年に引き続き「電気自動車（BEV）への関心度調査2022」を実施いたしました。全2回のレポートのうち、今回は後編をお届けします。
※BEV：Battery Electric Vehicle（電気自動車）