第 3 回 生活者の環境危機意識調査 (日本と海外24か国対象)　世界25か国で危機的だと思う問題1位は「気候変動」、異常気象を懸念

SDGsの認知度 約3割が「知らない」、Z世代の認知度は大人世代よりやや高いSDGs、2030年の予想達成度1位は「貧困をなくそう」

公益財団法人旭硝子財団（理事長 島村琢哉、所在地 東京都千代田区）は、日本と海外24か国の10～60代の男女13,332名 (Z世代：18～24歳 6,585名、大人世代：25～69歳 6,747名)に対し、環境問題への危機意識および行動について把握するため、過去2回行った「日本人の環境危機意識調査」を、本年は「第3回 生活者の環境危機意識調査」とし日本と海外24か国で実施しました。本調査は、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科蟹江憲史(かにえのりちか)教授監修のもと、インターネットにて実施しました。