食品ロスを新たなタンパク質に循環させる、国産食用コオロギを使用したブランド「C. TRIA（シートリア）」に冷凍パンとレトルトカレーが登場

コオロギの香りと味わいを楽しめる新食品2種を9/29（水）より自社ECで販売開始

　徳島大学発のベンチャー企業である株式会社グリラス（本社：徳島県鳴門市、代表取締役：渡邉 崇人、以下「グリラス」）は、今後発生が見込まれている動物性タンパク質の世界的な不足と、現在先進諸国を中心に問題視されている食品ロスの解決を目指す、国産食用コオロギを使用した自社ブランド「C. TRIA（シートリア）」の第2弾として、冷凍パンとレトルトカレーを発売します。この新商品は国際連合の制定する「食料のロスと廃棄に関する啓発の国際デー : 9/29（水）」午前0時より、自社ECサイト「グリラスオンライン」（ https://gryllus-online.jp/ ）にて販売開始します。

　新商品に使用しているグリラスパウダー（コオロギパウダー）は、徳島大学との共同研究成果を応用し、おいしさや安全性を損なうことなく、コオロギの飼育過程で与える餌をすべて食品ロス（食品が生産・加工される過程で生まれる残渣）に置き換えて国内生産しています。こちらのグリラスパウダーは、10月以降「C. TRIA」の既存ラインナップや他社との協業商品、飲食店向けに卸しているコオロギ原料にも順次使用していく予定です。

国際連合が定める「食料のロスと廃棄に関する啓発の国際デー（International Day of Awareness of Food Loss and Waste）」は食品ロスの削減を掲げた国際的な記念日であり、今年で2回目の開催となります。

　この主導機関であるFAO（国際連合食料農業機関）は「技術の導入、革新的解決策（市場開拓のためのeコマースプラットフォーム、格納式モバイル食品加工システムなど）、食品の品質を管理し、食料ロス・廃棄を削減するための新たな手法や好事例の実践が、この変革を実現する鍵となります。」と説明しており、グリラスは世界の食料問題の解決を目指すフードテックカンパニーとして同日の新商品発売を決定しました。

(参考：http://www.fao.org/japan/portal-sites/international-days/0929/es/ )」

2019年6月に国連より発表された報告書によると、今後30年で世界人口は現在の77億人から97億人へと20億人の増加が見込まれ、急激な人口増加に伴う飢餓や栄養不良といった食料問題への対応が喫緊の課題と言われています。特に動物性タンパク質の不足は顕著で、1億トンを上回ると予測されています。一方で、日本を含めた多くの国々では年間13億トンにも上る食品ロスが発生しており、その量は全世界で生産されている食品の約3分の1に相当します。深刻な食料不足が見込まれているにも関わらず、食品ロスが発生しているという相反した社会課題の解決策として、食用コオロギが期待されています。

　昆虫は他の家畜と比べて1kgのタンパク質を生成するのに必要な餌や水の量が圧倒的に少ないため、限りある資源の有効活用が可能です。加えて温室効果ガスの排出量も少なく、環境負荷の低いタンパク源といえます。またコオロギは雑食の昆虫であるため餌の制限が少なく、世界中で発生している食品ロスを餌として飼育することが可能です。この特徴からコオロギは、捨てられるはずの食品ロスを活用して新たなタンパク質を生み出すフードサイクルが実現できる循環型食材であり、今後持続可能な社会の構築に求められる“サーキュラーフード”になると考えています。

　グリラスは、徳島大学における25年を越える研究を基礎とした、世界でもトップレベルのコオロギに関する知見やノウハウを活かすべく、2019年に設立されたフードテックベンチャーです。2020年5月には株式会社ジェイテクトと業務提携を行い、食用コオロギを量産するシステムの開発に着手。徳島県美馬市の廃校を新たな生産拠点として整備し、自動生産システムの導入を進めています。

　また日本国内で安心・安全に生産した食用コオロギを販売することによって、輸送を含めた生産プロセスにおける環境への負荷を最小限に留め、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

・社名　　　：株式会社グリラス（ https://gryllus.jp/ ）
・事業内容　：⾷⽤コオロギの⽣産
　　　　　　　⾷⽤コオロギを⽤いた⾷品原材料および加⼯⾷品の製造、販売
　　　　　　　⾷⽤コオロギの飼育管理サービスの開発、販売等
・代表取締役：渡邉 崇人
・所在地　　：徳島県鳴門市撫養町黒崎字松島45-56
・生産拠点　：徳島県美馬市美馬町字南原22-1
・研究拠点　：徳島県美馬市美馬町入倉657
・資本金　　：2億8,200万円（資本準備金等を含む）
・設立　　　：2019年5月